記念誌・年史のあれこれ

一人一人の責任を明確にすることは、「あってはならないミス」を防ぐために有効です。

社史・年史を制作するということは、会社の貴重な資料を整理することでもあります。

3月11日。平成を振り返る時、この日のことが頭をよぎる人も多いのではないでしょうか。

社史・年史の制作は全社一丸となって作る体制を整えたうえで、企業としての「社史つくりの方向性」を決定する必要があります。

「年史制作の担当になっちゃった」とお困りの担当者さんをしっかりサポートしていきます。

年史や記念誌のように何年にもわたって読んでいただきたい、保存していただきたいというものは、ぜひきちんとした色校正をとりたいものです。

年史に「不祥事も掲載する」と判断された法人さんがありました。

事業継承の根幹のひとつとして、経営理念を承継することの重要性があります。過去から現在までを振り返りながら、事業に対する想い、価値観、信条を再確認し、明文化と後継者や従業員との共有が推奨されています。

中小企業が社史・年史を制作するにあたって必要なこと──そのひとつは全社的な協力です。

きちんとした意義や目的を考えて作られた社史・年史は、取引先や顧客、金融機関、業界団体、マスコミ…などに配布することで、立派な営業ツールとなってくれます。

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